主に大企業の従業員らが入る健康保険組合の2025年度の保険料率は、平均9.34％になる見通しです。前年度から0.03％上がり過去最高となります。高齢化だけでなく、高額な薬剤など技術の進展による医療費の増大が影響しています。料率は労使合算で2011年度に7.99％、2015年度に9.04％と上昇し、右肩上がりの傾向が続いています。

　国際通貨基金（IMF）の公表によれば、日本の名目GDPが、2027年にインドと英国の両方に抜かれて世界6位となる見込みです。

　スポーツ庁の調査によれば、30～40代女性の体力が2001～2025年度の約25年間で低下傾向にあります。

　2001年度を100％として20～70代男女の体力合計点の推移を見ると、女性は2025年度までに30代が96.3％、40代が93.6％に低下しています。一方、男性は30代が102.2％に上昇、40代は2018年度までおおむね横ばいで推移していましたが、その後下がり2025年度で98.8％でした。他の年代では男女とも上昇傾向が見られています。

　KURODA International Medical Reproduction院長の黒田優佳子先生が上梓された「The Truth 不妊治療の盲点」が、東京新聞で紹介されています。